『就職試験ノウハウ本どおりの、いわゆる教科書的な模範回答に終始する受験者の「本音」を見るために行われる。 営業職など、仕事上不特定多数の顧客や取引先に応対する必要のある業種において、クレームや要望にきちんと対処出来るかどうかを見るため行われることが多い。また、緊迫した状況に遭遇した場合において、冷静に、そして適切に対処できるか否かを見るために、警察官などの公務員の採用試験においても行われることも多い。
圧迫面接においては、回答それ自体ではなく、感情的になることなく臨機応変に迅速かつ冷静な回答をする「態度」が評価される。面接担当者に声を荒げて反論する等の感情的反応や、逆に言葉に詰まり、反論できずに黙り込んでしまう萎縮した態度は大きく評価を下げる。また、圧迫面接に対し不快感を表明したり、表明しなかったとしても面接官に不快感を悟られることも評価を下げる。』

『圧迫面接自体は古くから行われてきたが、ことにバブル経済崩壊後の就職氷河期において、企業が強い立場を背景に、新卒採用や中途採用において恒常的に行われるようになり、1994～1995年ころには社会問題化したことがある。
不況を背景に各企業が新規採用を控える一方で、多数の応募者が殺到したことから、圧迫面接が問題化しても、受験者はいくらでもいるという人事採用者の驕りと言える。また受験者の増加に伴い、人事スキルの乏しい従業員が面接に当たるケースが多かったことが、安易な圧迫面接の増加につながったとされる。
しかし、近年では、圧迫面接は「面接の名を借りたパワーハラスメント」ないしは「セクシャルハラスメント」とされ、「人格否定」「人権侵害」と非難されることにもなりかねない。またインターネットの爆発的な普及もあり、受験者が「あの会社は圧迫面接をするので受けないほうが良い」「圧迫面接で不愉快な思いをした」などという悪い噂がすぐに広まってしまい、応募者が激減したり、企業イメージ自体の著しいダウンに直結することが多い。これに対して採用側は、昨今では受験者が何でもかんでもすぐ圧迫面接だと捉えてしまう傾向が強いとする。また2000年代後半からは、景気の回復、団塊の世代が定年退職することによる人手不足による「売り手市場」に転換しており、圧迫面接は以前に比べるとかなり減っているとする向きもある。』