これまで大学受験において推薦入試という言葉は幅広い意味で使われてきました。指定校推薦入試の意味で使う人もいれば、AO入試も含めて一般選抜以外の入試という意味合いで使う人もいます。2021年度入試から文部科学省は新たに学校推薦型選抜という言葉を使い始めました。11～12月に実施・合否が出ることが多いことから近年は新聞等各メディアで「年内入試」の一つとして取り上げられることも多くなっています。「推薦入試」という言葉が含まれていても学校推薦型選抜ではなく総合型選抜に該当するものが今でもあるので、必ずしも学校推薦型選抜＝推薦入試とは言い切れないのですが、ここでは学校推薦型選抜を中心に紹介します。
学校推薦型選抜≒推薦入試
文部科学省は2021年度入試から学校推薦型選抜という名称を使い始めました。学校推薦型選抜には指定校推薦入試や公募推薦入試が含まれ、一般的な「推薦入試」のイメージに近いかと思います。2021年度の大学入学者選抜実施要項によれば学校推薦型選抜とは以下のような選抜になります。
出身高等学校長の推薦に基づき，調査書を主な資料としつつ，以下の点に留意して評価・判定する入試方法。
① 大学教育を受けるために必要な知識・技能，思考力・判断力・表現力も適切に評価するため，高等学校の学習成績の状況など調査書・推薦書等の出願書類だけではなく，「見直しに係る予告」で示した評価方法等又は大学入学共通テストのうち少なくともいずれか一つを必ず活用し，その旨を募集要項に記述する。
② 推薦書の中に,入学志願者本人の学習歴や活動歴を踏まえた第１に示す三つの要素に関する評価や，生徒の努力を要する点などその後の指導において特に配慮を要するものがあればその内容について記載を求める。
学校推薦型選抜の入学願書受付は11月1日以降、合格発表は12月1日以降と決まっています。国立大学の学校推薦型選抜では大学入学共通テストを利用するものも多く、その場合、発表は翌年1月以降（多くのケースで2月）となります。
学校推薦型選抜の内容
学校推薦型選抜の場合、学校長による推薦が必須で、調査書の内容が重要視されますが、それ以外の審査内容は大学学部によって大きく異なります。志望理由書や自己推薦書をはじめとする出願書類、面接、小論文、プレゼンテーション、グループ討論、等を通して審査が行われます。大学入学共通テストを活用する選抜も少なくありません。評価のポイントは指定校推薦か、それ以外の選抜か、で大きく異なります。
指定校推薦
指定校推薦においては大学から高校に対して一定の推薦枠が割り当てられ（内容は高校により異なります）、希望者の中から高校が選抜を行います。これをクリアした場合にのみ、受験資格が与えられます。指定校推薦は以下のような特徴があります。
- 出願は、原則として、現役生のみ
- 学校長推薦が求められ、原則として併願は不可
- 構内選抜は学校の成績（評定平均）で決まるケースが多い
- 面接・小論文等が課される
- 校内選考に通れば、不合格になるケースはほとんどない
最近では早稲田大学の指定校推薦で大学入学共通テストの受験を求めるなど、変化も見られます。
指定校推薦以外の推薦入試
指定校以外の学校推薦型選抜としてたとえば公募推薦入試があります。上智大学や学習院大学で積極的に採り入れられています。ただし、「公募推薦入試」の定義が明確に決まっているわけではなく公募推薦と名前がついていても総合型選抜であることもあります。公募推薦入試の場合、試験の内容は総合型選抜と大きく変わりません。傾向としては公募推薦の方が充実した高校生活を送ってきたバランスの取れた受験生を求めているケースが多くなっています。学校推薦型選抜に該当する公募推薦には以下のような特徴があります。
- 現役生のみ、の募集が多い
- 学校長推薦が必要のため原則併願不可
- 評定平均の要件があることが多い（3.5-4.3程度）
- 志望理由書等の出願書類、及び、それらに基づいた面接が重視される
- 小論文が課されることが多い
- 小論文とは別に学科試験が課されることもある
学校推薦型選抜でない推薦入試
自己推薦入試と称した入試では学校推薦型選抜ではなく、総合型選抜に分類されるものもあります。たとえば早稲田大学社会科学部の全国自己推薦入試やスポーツ科学部のスポーツ自己推薦入試は総合型選抜に分類されます。また、慶應義塾大学の自主応募制推薦入試は評価書という書類に学校長印が必要ですが、総合型選抜に分類されています。あくまで評価書であって学校長の推薦が必要なわけではないという考え方なのかもしれません。
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